リード獲得とは？15の施策一覧と成功のポイントをわかりやすく解説

リード獲得とは、自社の商品やサービスに関心をもつ可能性のある見込み顧客（リード）の情報を収集し、将来的な顧客へと育成していく活動全般を指します。

企業の持続的な成長には、新規顧客の獲得が不可欠です。特に、変化の激しい現代においては、効率的かつ効果的な顧客獲得戦略の構築が求められます。

本記事では、企業が新規顧客を獲得するための重要なプロセスである「リード獲得」について、その基本的な考え方から具体的な施策、成功のポイント、よくある失敗と対策、成功事例まで網羅的に解説します。リード獲得の重要性を理解し、自社に最適な施策を見つけましょう。

リード獲得施策でお悩みなら、占い・診断コンテンツというアプローチをご検討ください。株式会社cocoloni（ココロニ）は、占い業界No.1の実績を活かし、エンゲージメントを高めながら自然にリード情報を取得できるコンテンツをご提供します。まずはお気軽にご相談ください。

お問い合わせはこちら

リード獲得とは

リード獲得とは、将来的に自社の商品やサービスを購入してくれる可能性のある「見込み顧客」の情報を得るためのマーケティング活動全般を指します。この活動は「リードジェネレーション」とも呼ばれます。

まだ自社の商品やサービスを知らない「潜在顧客」とは異なり、リードは一度でも自社に何らかの形で関心を示してくれた、または接触できた相手のことです。例えば、資料請求をした人や、セミナーに参加してくれた人などがあたります。

リードは、その関心の度合いによって「コールドリード（まだ関心が低い見込み顧客）」と「ホットリード（購入意欲が高い見込み顧客）」などに分類されることもありますが、いずれも将来の顧客となりうる大切な存在です。リード獲得によって、より効果的なアプローチが可能となり、最終的な売上向上につなげられます。

BtoBとBtoCにおけるリード獲得の違い

リード獲得は、マーケティング活動において非常に重要なプロセスですが、BtoB（法人向け）とBtoC（消費者向け）では、そのアプローチや重視すべきポイントが異なります。

項目	BtoB（法人向け）	BtoC（消費者向け）
意思決定者	複数（担当者、決裁者など）	基本的に本人
検討期間	長期（数週間〜数ヶ月）	短期（即決〜数日）
重視される要素	合理性、費用対効果、信頼性、課題解決	感情、お得感、安心感、第一印象
主なアプローチ	資料提供、専門情報発信、ナーチャリング（段階的な情報提供で信頼関係を築き、購買意欲を高める手法）	SNS広告、インフルエンサーマーケティング、限定オファー

BtoBにおけるリード獲得は、企業という組織が購買決定を行うため、意思決定に関わる人数が多く、検討期間が長期にわたることが特徴です。信頼関係の構築や課題解決につながる専門的な情報提供が重要視され、購入の判断基準は、合理性や費用対効果、事業へのメリットなど、論理的な側面が強く影響します。

一方、BtoCにおけるリード獲得は、個人の消費者が主な対象となるため、意思決定までの期間が短く、感情や第一印象が購買につながりやすい傾向があります。SNS広告やインフルエンサーマーケティング、初回限定のオファーなど、スピード感のあるアプローチや、魅力的なビジュアル、お得感などが効果的です。

このように、ターゲットとする顧客層の違いから、リード獲得の手法や重視すべき要素が変化します。

リード獲得を行う目的とメリット

企業がリード獲得に取り組む主な目的は、将来的に顧客となる可能性のある見込み客を効率的に増やし、最終的な売上向上につなげることです。リード獲得によって、以下のようなメリットが期待できます。

• 見込み顧客との接点を増やせる
• 営業活動の効率化と成約率向上につながる
• 顧客データの蓄積とマーケティング活用ができる
• 費用対効果の高い集客を実現できる

リード獲得は、闇雲に顧客候補の数を増やすのではなく、質の高い見込み客を獲得し、育成していくための重要な第一歩となります。

見込み顧客との接点を増やせる

リード獲得は、自社の商品やサービスに関心をもちうる潜在顧客との接点を増やすことが可能です。これまで自社の存在を知らなかった層や、まだ具体的なニーズを顕在化させていない層にアプローチできる機会が生まれます。

例えば、資料請求やメルマガ登録などのアクションを起こした見込み客に対しては、継続的な情報提供を通じて興味関心を高めていくことが可能です。

特に、購買プロセスが長期化しがちなBtoB商材や高額商品においては、早い段階で見込み顧客との接点をもち、関係性を構築していくことが、商談数や成約率の向上に不可欠となります。

営業活動の効率化と成約率向上につながる

リード獲得は、将来的な顧客となりうる見込み客の情報を収集する活動です。獲得したリード情報からは、製品・サービスへの関心度や購入意欲が高い顧客を特定できます。

これにより、営業担当者は受注確度の高い顧客にリソースを集中させ、ニーズに合った適切なタイミングで情報提供やフォローアップを行えるようになるため、無駄のない効率的な営業活動が実現します。結果として、成約率の向上につながるでしょう。

リード獲得は、営業担当者一人ひとりの負担軽減だけでなく、組織全体の営業成績向上に大きく貢献します。

顧客データの蓄積とマーケティング活用ができる

リード獲得の過程で取得した顧客データは、企業にとって貴重なマーケティング資産となります。具体的には、以下のような情報が蓄積されます。

情報項目	詳細
属性情報	氏名、企業名、部署、役職、連絡先など
行動履歴	資料ダウンロード履歴、ウェビナー参加歴、メール開封率など
興味関心	閲覧したコンテンツのテーマや問い合わせ内容

これらのデータを統合・分析すると、顧客の消費行動が可視化され、ターゲット像が明確になります。結果として、手間もコストも抑えながら、より大きな成果につながるマーケティング施策を効率的に設計することが可能です。

また、ベストなタイミングで適切なアプローチができるようになり、クロスセルやアップセルといった施策の成功率も高まります。顧客データの有効活用は、企業の利益増大だけでなく、顧客にとっても有益な体験の提供につながります。

費用対効果の高い集客を実現できる

リード獲得施策に取り組むと、費用対効果の高い集客を実現することが可能です。特に、デジタルツールを活用したリード獲得では、より効率的に見込み顧客にアプローチできます。

まず、施策ごとのCPA（顧客獲得単価）を数値で把握できるため、どの手法が最も効率的かを明確に判断できます。この指標をもとに予算配分を最適化することが可能です。

また、複数の施策を組み合わせると、全体の費用対効果をさらに高められます。例えば、比較的即効性のあるWeb広告で初期の集客を確保しながら、並行してオウンドメディアでコンテンツを蓄積し、検索エンジンからの自然流入を増やしていく方法があります。時間の経過とともに、広告費を抑えながら安定した集客を維持できるようになるでしょう。

さらに、獲得したリードを育成して顧客化し、リピート購入につなげる仕組みを構築すれば、初回の獲得コストが多少高くても長期的には十分な収益を確保できます。戦略的なリード獲得は、持続可能なビジネス成長の基盤となります。

リード獲得から顧客化までの流れ

リードを獲得してから実際の顧客になるまでには、「リードジェネレーション（獲得）→リードナーチャリング（育成）→リードクオリフィケーション（顧客化）」といった3つのステップがあります。効率的に見込み顧客を育成し、成約率を高めるためには、段階ごとに適切な施策を把握し、実施してくことが重要です。

リードジェネレーション（獲得）

リードジェネレーションは、自社の製品やサービスに関心をもつ見込み顧客の情報を取得する最初の段階です。この段階では、まだ自社を認知していない潜在層に対してさまざまな接点を設け、氏名・企業名・メールアドレス・電話番号などの連絡先情報を獲得します。

主なリード情報の獲得方法は、以下のとおりです。

方法	詳細
Webサイトからの問い合わせ	自社のWebサイトやランディングページに設置した問い合わせフォームから情報を取得
資料ダウンロード	ホワイトペーパーやeBookなどの資料をダウンロードする際に、フォームへの入力を促す
展示会での名刺交換	イベントや展示会でブースを訪れた来場者と名刺交換を行い、リスト化
セミナー参加者の情報	ウェビナー・セミナーの申込フォームから参加者情報を収集

獲得したリード情報は、次の段階であるリードナーチャリング（育成）へと引き継がれ、最終的な商談や成約につなげていきます。

リードナーチャリング（育成）

リードナーチャリングとは、獲得した見込み顧客に対して継続的に情報提供を行い、購買意欲を段階的に高めていく活動のことです。

特にBtoBビジネスでは、初回接触から購買まで長い検討期間を要するケースが多く、すぐに商談化しない見込み顧客も少なくありません。そのため、見込み顧客の検討段階に応じて適切なコミュニケーションを継続し、購買意欲が高まるタイミングまで関係性を維持することが重要です。

具体的には、以下のような施策を通じて見込み顧客との接点を保ちます。

• メールマガジンによる定期的な情報発信
• セミナーやウェビナーへの招待
• 課題解決に役立つホワイトペーパーの提供
• 製品・サービス導入事例の紹介

これらの施策を通じて、見込み顧客が抱える課題への理解を深め、自社への信頼を構築していくと、検討度合いを段階的に引き上げられます。

リードクオリフィケーション（顧客化）

リードクオリフィケーションとは、育成した見込み顧客の中から、購入・成約の可能性が高い顧客を選別するプロセスです。リードナーチャリングで育成した見込み顧客全員に営業がアプローチすると、受注確度の低い顧客への無駄な活動が増え、営業リソースを浪費してしまうため、選別が必要になります。

このプロセスでは、主に「スコアリング」という手法が用いられます。スコアリングとは、見込み顧客の属性や行動に応じて点数を付与し、その合計スコアをもとに購買意欲の高さを判断する仕組みです。

スコアリングは、以下3つの採点基準で評価します。

採点基準	例
顧客の属性	役職者であれば+5点、競合製品利用中なら+5点など
顧客の興味	資料請求+3点、セミナー参加+10点など
顧客の活性度	直近1週間以内のアクセス+5点など

設定したスコアが一定の基準に達した見込み顧客を定期的に抽出し、営業部門に引き渡します。これにより、営業は受注確度の高い顧客に集中でき、商談化率や成約率の向上につながります。

オンラインで実施するリード獲得施策【比較表付き】

オンライン施策は、オフライン施策よりも低コストで始められ、効果測定がしやすい特徴があります。近年、インターネットを活用したリード獲得施策は多様化しているため、企業は自社に最適な手法を選択することが重要です。

主なオンライン施策の特徴を以下にまとめました。

施策名	概要	主なメリット	向いている企業・業種
自社Webサイト・オウンドメディアの活用	自社で運営するWebサイトやブログでコンテンツを発信し、問い合わせや資料請求を獲得	中長期的な資産となり、継続的なリード獲得が可能	BtoB企業、専門性の高いサービス提供企業
Web広告（リスティング・ディスプレイ広告）の運用	検索エンジンやWebサイトに広告を配信し、ターゲット層にリーチ	比較的即効性が高く、ターゲティング精度が高い	できるだけ短期間でリード獲得したい企業、予算に余裕がある企業
SNS広告・SNSマーケティング	X（旧Twitter）やInstagram、LinkedInなどのSNSでの広告配信やコンテンツ発信	ユーザーの属性や興味関心に基づいた精緻なターゲティングが可能	BtoC企業、（LinkedIn活用の場合）BtoB企業、若年層向けサービス
ホワイトペーパー・eBookの提供	専門的な情報をまとめた資料をダウンロード形式で提供し、リード情報を取得	質の高いリードを獲得でき、専門性をアピールできる	BtoB企業全般、特に専門性の高いサービスや複雑な商材を扱う企業
ウェビナー・オンラインセミナーの開催	Web上でセミナーを開催し、参加者の情報を取得	双方向のコミュニケーションが可能で、エンゲージメントが高い	BtoB全般、教育・研修サービス、IT・SaaS企業、コンサルティング業
メールマガジン・ステップメールの配信	定期的な情報発信や段階的な育成メールで関係性を構築	既存リードの育成に効果的	既存顧客リストをもつ企業、継続的な情報提供が必要な業種
プレスリリースの配信	ニュース性のある情報をメディアや配信サービスを通じて発信	第三者メディアでの露出により信頼性が向上	新製品・サービスをリリースする企業、認知度向上を目指す企業
比較サイト・資料請求サイトへの掲載	業界特化型の比較サイトや一括資料請求サイトに自社サービスを掲載	購買意欲の高いユーザーにリーチでき、即効性がある	BtoBのSaaS企業、比較検討されやすいサービス提供企業

これらの施策は単独で実施するよりも、複数を組み合わせると、より高い効果が期待できます。

自社Webサイト・オウンドメディアの活用

自社のWebサイトやブログなどのオウンドメディアは、継続的にリードを獲得するための重要な基盤となります。訪問者が自ら情報を求めてアクセスするため、質の高いリード獲得が期待できるでしょう。

具体的には、問い合わせフォームや資料請求ページを設置し、訪問者の氏名・メールアドレス・企業名などの情報を取得する流れを構築します。ホワイトペーパーのダウンロードや無料トライアルの申し込みなど、ユーザーにとって価値のあるオファーと引き換えに情報を提供してもらう仕組みが効果的です。

オウンドメディアの効果を最大化するには、SEO対策が不可欠です。検索エンジンで上位表示されると、自社を知らない潜在顧客との接点が生まれ、継続的な流入とリード獲得が実現します。

良質なコンテンツの蓄積により、長期的な集客資産として機能させることが可能です。

リード獲得施策	自社Webサイト・オウンドメディアの活用
費用感	月数万円～数百万円以上（制作・運用体制による）
成果が出るまでの期間	6ヶ月～1年以上（SEO効果の発現に時間を要する）
向いている企業・業種	BtoB企業、専門性の高いサービス提供企業

Web広告（リスティング・ディスプレイ広告）の運用

Web広告を活用したリード獲得は、GoogleやYahoo!などのプラットフォームを通じて見込み顧客にアプローチできる比較的即効性の高い施策です。主に「リスティング広告」と「ディスプレイ広告」があります。

リスティング広告は、検索結果画面に表示される検索連動型の広告です。検索キーワードに合わせて広告が届くため、すでにニーズが顕在化している見込み顧客に効果的にアプローチできます。クリック課金制のため、広告表示だけでは費用が発生しません。

一方、ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリの広告枠に画像や動画形式で表示される広告です。幅広いメディアに配信でき、潜在層への認知拡大に適しています。視覚的な訴求が可能なため、まだニーズが明確でないユーザーにも商品・サービスの存在を印象づけられます。

Web広告はWebサイトやオウンドメディアの活用よりも即効性がある反面、継続的な広告費が必要になるため、費用対効果を測定しながら運用することが重要です。

リード獲得施策	リスティング広告	ディスプレイ広告
費用感	クリック単価：数十円～数千円程度（競合性により変動）	クリック単価：数円～数百円程度（リスティングより安価）
成果が出るまでの期間	1〜3ヶ月程度	2週間～4週間程度
向いている企業・業種	購買意欲の高い顕在層にアプローチしたいBtoB・BtoC企業、比較検討される商材を扱う業種	認知拡大を目指すBtoC企業、ビジュアル訴求が有効な商材（不動産、旅行、ECなど）

SNS広告・SNSマーケティング

SNS広告・SNSマーケティングは、X（旧Twitter）、Instagram、Facebook、LinkedInなどのSNSプラットフォームを活用してリードを獲得する施策です。アプローチ方法には主に、広告配信とオーガニック投稿があります。

SNS広告は、ユーザーの属性や興味関心に基づいて細かくターゲティングできるのが特徴です。年齢・性別・地域・趣味嗜好などのデータを活用し、関心度の高い見込み顧客に効率的にアプローチできます。

一方、オーガニック投稿は、公式アカウントから継続的に情報発信を行います。有益なコンテンツの提供により、ユーザーとの双方向コミュニケーションが生まれ、信頼関係の構築につながるでしょう。投稿がシェアされれば拡散による認知拡大も期待できます。

SNSマーケティングは、ユーザーが情報収集の場としてSNSを活用する傾向が強まっているため、購買意欲の高いタイミングで接点をもてる点もメリットです。BtoC企業はもちろん、LinkedInを活用すればBtoB企業のリード獲得にも効果的です。

リード獲得施策	SNS広告	SNSアカウント運用（オーガニック）
費用感	月数万円～（プラットフォームや運用規模により変動）	無料～（人件費・外注費により変動）
成果が出るまでの期間	1週間～3ヶ月程度	3～6ヶ月以上
向いている企業・業種	BtoC全般、（LinkedIn活用の場合）BtoB企業、若年層向け商材、視覚的訴求が可能な商品	ブランディング重視企業、継続的な情報発信が可能な企業

SNSマーケティングについては、以下の記事も参考にしてください。

【2026年最新】SNSマーケティング成功事例12選！失敗しない秘訣も解説

ホワイトペーパー・eBookの提供

ホワイトペーパー・eBookは、特定の課題やテーマについて、専門的な知識や調査データをまとめた資料です。これらをダウンロードコンテンツとしてWebサイト上で無料提供し、入手時にメールアドレスや氏名などの連絡先情報を取得すると、リード獲得につなげられます。

ホワイトペーパー・eBookには、以下のような種類があります。

• ユーザーが抱える課題の原因を分析し、データに基づいた解決策を提示する「課題解決型」
• 実際の導入事例をもとに、課題解決までのプロセスを紹介する「事例紹介型」
• 市場調査やアンケート結果をまとめた客観的なデータレポートである「レポート型」

見込み顧客にとって価値のある情報を提供すると、自社の専門性をアピールしながら質の高いリードを獲得できます。また、獲得したリードに対して関連資料を段階的に提供することで、継続的な関係構築にも活用できます。

リード獲得施策	ホワイトペーパー・eBookの提供
費用感	1本あたり10万～30万円程度（外注の場合） ※自社制作なら人件費のみ
成果が出るまでの期間	1〜2ヶ月程度
向いている企業・業種	BtoB企業全般、特に専門性の高いサービスや複雑な商材を扱う企業

ウェビナー・オンラインセミナーの開催

ウェビナー・オンラインセミナーは、インターネット上で実施するセミナー形式のリード獲得施策です。場所を選ばず参加できるオンライン形式のため、居住地や勤務地にかかわらず、全国各地の潜在顧客へ働きかけられます。

参加申し込み時に氏名・メールアドレス・企業名などの情報を取得できるため、質の高いリード獲得が可能です。また、リアルタイム配信だけでなく、録画したコンテンツをアーカイブとして公開すると、開催後も継続的にリードを獲得し続けられます。

BtoB企業では製品デモや業界トレンド解説、BtoC企業では専門家による講座やノウハウ提供など、幅広いテーマで活用できます。

リード獲得施策	ウェビナー・オンラインセミナー
費用感	5万～50万円以上（必要機材や人件費など、規模により変動）
成果が出るまでの期間	数ヶ月
向いている企業・業種	BtoB全般、教育・研修サービス、IT・SaaS企業、コンサルティング業

メールマガジン・ステップメールの配信

メールマガジンやステップメールは、見込み顧客との接点を継続的に維持し、購買意欲を段階的に高めていく施策です。

メールマガジンは登録者全員に対して定期的に最新情報やキャンペーン情報を一斉配信し、ブランド認知の維持や休眠顧客の掘り起こしに効果を発揮します。一方、ステップメールは資料請求や会員登録などの特定のアクションを起点に、あらかじめ設定したシナリオに沿って複数のメールを自動配信する仕組みです。

見込み顧客の検討段階に合わせて段階的に情報を届けると、商品理解を深め、信頼関係を構築しながら購入や契約へと導けます。

既存リードの育成にも有効で、開封率やクリック率などのデータを分析しながら継続的に改善できる点も大きなメリットです。自動化により人的リソースを抑えつつ、個別最適化されたアプローチが可能になります。

リード獲得施策	メールマガジン	ステップメール
費用感	3万～40万円程度（配信本数により変動）	数千円〜3万円程度（ツールや配信本数により変動）
成果が出るまでの期間	数ヶ月～数年	数ヶ月～数年
向いている企業・業種	顧客リストをもち、BtoB・BtoC問わず、継続的な情報発信が必要な全業種	検討期間が長い商材、高額商品を扱うBtoB企業、サブスク型サービス

とはいえ、メールマガジンも読まれなければ意味がありません。以下の記事では、開封率を上げる工夫を解説していますので、あわせて参考にしてください。

メルマガが読まれない5つの原因｜開封率を上げる改善策

プレスリリースの配信

プレスリリース配信は、新商品・新サービスのリリース情報や企業の取り組みを、報道機関やメディアに向けて発信する手法です。

従来は自社で個別にメディアへ送付する必要がありましたが、現在はPR TIMESなどの配信サービスの活用により、複数のメディアに効率的に情報を届けられるようになりました。これらのサービスを利用すると、大手新聞社やテレビ局、Web媒体など幅広いメディアに一斉配信できるだけでなく、配信サイト上での公開により検索流入も期待できます。

メディアに取り上げられることで企業の認知度が向上し、記事を見たユーザーからの問い合わせや資料請求などのリード獲得につながります。また、配信されたプレスリリースがSNSで拡散されると、さらなる認知拡大の可能性も広がるでしょう。

リード獲得施策	プレリリースの配信
費用感	1件あたり3万～9万円程度（配信サービスにより変動）
成果が出るまでの期間	配信後、即日～数週間
向いている企業・業種	新製品・サービスをリリースする企業、認知度向上を目指す企業

比較サイト・資料請求サイトへの掲載

業界特化型の比較サイトや資料請求サイトに自社の製品・サービス情報を掲載し、リードを獲得する方法もあります。すでに導入を検討しているユーザーが訪れるため、質の高いリードを獲得しやすいでしょう。

料金体系は成果報酬型が一般的で、相場は資料請求1件あたり2,000〜1万2,000円程度です。掲載自体は無料のサービスも多く、初期投資を抑えながらリード獲得を目指せます。

IT製品やSaaS、マーケティング系商材など、業界に特化したサイトが数多く存在しており、自社の商材に合ったサイトを選定することが重要です。

ただし、この施策は競合他社と比較される前提でのリード獲得となるため、利用する際には自社の強みを明確に打ち出すことが必須になります。また、獲得したリードに対して迅速にフォローアップする体制を整えておくと、成約率を高められます。

リード獲得施策	比較サイト・資料請求サイトへの掲載
費用感	1件あたり2,000〜1万2,000円程度（成果報酬型）、掲載自体は無料のサービスも多い
成果が出るまでの期間	掲載後、即日〜数日
向いている企業・業種	BtoBのSaaS企業、比較検討されやすいサービス提供企業

オフラインで実施するリード獲得施策【比較表付き】

オフラインで実施するリード獲得施策は、対面でのコミュニケーションを通じて信頼関係を構築できるメリットがあります。代表的な施策を、表でまとめました。

施策名	概要	メリット	向いている企業・業種
展示会・イベント出展	業界の展示会やイベントでのブース出展	短期間で多数の見込み顧客と接点をもてる	BtoB企業全般、製造業、IT・SaaS、専門サービス業、高額商材を扱う企業
セミナー・カンファレンス開催	自社主催でノウハウやトレンドを発信	専門性をアピールし、信頼を獲得できる	BtoB全般、定期的なリード獲得を目指す企業、業界でのポジション確立を目指す大手企業、IT・製造業など
ダイレクトメール（DM）送付	ターゲット企業へ資料やサンプルを郵送	確実に手元に届き、印象に残りやすい	BtoB企業、高単価商材、名刺や過去問い合わせリストをもつ企業
テレアポ・電話営業	電話で直接アプローチ	即座に反応を確認でき、商談化しやすい	BtoB企業、高単価商材、担当者との対話が重要な商材
紹介・リファラルプログラム	既存顧客や提携先からの紹介を促進	信頼性が高く、成約率が高い	顧客満足度が高い企業、継続的な取引がメインの企業
マスメディア広告	テレビCM・新聞・雑誌への広告掲載	広範囲の認知度向上が可能	ターゲットが明確なBtoC企業、予算に余裕がある大手企業
屋外広告・交通広告	駅や電車内、看板などへの広告掲出	繰り返し目に触れ、ブランド認知が高まる	BtoC企業、地域密着型ビジネス、認知拡大を目指す企業

それぞれの施策には特性があるため、自社のターゲットや予算に応じて最適な組み合わせを選択することが重要です。

展示会・イベントへの出展

展示会やイベントへの出展は、業界関係者が集まる場で自社製品やサービスを直接アピールできるリード獲得施策です。来場者と対面でコミュニケーションを取り、名刺交換やアンケート回収を通じてリード情報を獲得できます。

特にBtoB商談展では、決裁権をもつ担当者の来場率が高く、質の高いリードを獲得しやすいでしょう。中規模の展示会では1社あたり数百件の出会いが期待でき、そのうち多くて半数近くが有望なリードにつながる可能性があります。

展示会やイベント出展によるリード獲得を成功させるポイントは、出展目的の明確化と事前集客です。「新規顧客獲得」「既存顧客との関係強化」など目的を一つに絞り、それに応じたブース設計や運営体制を整えましょう。

また、招待状やメール送付、SNSでの告知など事前の集客活動により、当日の来場者数を増やすことが可能です。

展示会終了後48時間以内のお礼メール送付と、リードのランク分けに応じたフォロー戦略の実行が、投資対効果を最大化するカギとなります。

リード獲得施策	展示会・イベントへの出展
費用感	標準的な1小間（3m × 3m）で総額100万〜200万円程度
成果が出るまでの期間	展示会終了から1ヶ月〜数ヶ月程度
向いている企業・業種	BtoB企業全般、製造業、IT・SaaS、専門サービス業、高額商材を扱う企業

セミナー・カンファレンスの開催

セミナーやカンファレンスを開催し、参加申し込み時に氏名・メールアドレス・企業名などの情報を取得すると、質の高いリードを獲得できます。

セミナーとカンファレンスの違いは、規模、目的、交流の有無です。セミナーは数十～数百人規模で、講師による特定テーマの情報提供が中心、小規模のリード獲得や顧客育成に適しています。

一方、カンファレンスは、数百～数千人規模で、複数セッションやパネルディスカッションを実施します。企業ブランディングや大規模なリード獲得、参加者同士のネットワーキングを重視する形態です。

いずれも、専門的なテーマで開催すると、関心度の高い見込み顧客を集められます。オンラインセミナー（ウェビナー）との使い分けとしては、対面開催は参加者との深い関係構築に、オンライン開催は広範囲への情報提供やコスト削減に適しています。

リード獲得施策	セミナー	カンファレンス
費用感	10万〜100万円以上（会場、講師、機材などにより変動）	数百万円～数千万円
成果が出るまでの期間	数ヶ月（準備期間：1～2ヶ月程度）	数ヶ月（準備期間：3～6ヶ月以上）
向いている企業・業種	BtoB全般、定期的なリード獲得を目指す企業	業界でのポジション確立を目指す大手企業、IT・製造業など

ダイレクトメール（DM）の送付

ダイレクトメール（DM）は、カタログやチラシ、案内状などを郵送で送付する施策です。顧客リストを活用し、ターゲットを絞って送ると、特定の層に確実にアプローチできます。

DMの主な特徴は、以下のとおりです。

• 開封率が約74％と高く、受け取った人の目に留まりやすい
• 紙媒体ならではの質感や同封物で特別感を演出できる
• 手元に残るため、繰り返し見てもらえる可能性がある
• QRコード活用により、Webサイトへの誘導も可能

デジタル施策と組み合わせると、オンラインとオフラインの相乗効果が期待できます。例えば、DMにQRコードを掲載してWebサイトへ誘導したり、メールマガジンと連動させたりすることで、顧客との接点を増やせます。

リード獲得施策	ダイレクトメール（DM）の送付
費用感	1通あたり40～150円程度（発送形式、発送通数により変動）
成果が出るまでの期間	1〜3ヶ月程度
向いている企業・業種	BtoB企業、高単価商材、名刺や過去問い合わせリストをもつ企業

テレアポ・電話営業

テレアポ・電話営業は、見込み顧客に直接電話をかけてアポイントを獲得し、商談につなげるリード獲得手法です。

担当者と直接会話できることで、相手のニーズや課題をその場でヒアリングし、適切な提案につなげられます。また、相手の温度感を声のトーンや反応から読み取れるため、見込み度の高いリードを効率的に見極めることが可能です。

一方で、以下のような課題もあります。

• 担当者につながりにくく、受付突破が難しい
• 営業電話への心理的抵抗が強く、断られる確率が高い
• 一定の電話スキルやトークスクリプトが必要

成果を出すには、質の高い顧客リストの作成、トークスクリプトの準備、適切な架電時間の設定などの事前準備が重要です。また、断られた際の切り返しトークや、継続的な改善活動も欠かせません。

リード獲得施策	テレアポ・電話営業
費用感	代行を使う場合、コール単価型なら300～700円程度、成果報酬型なら1万5,000～3万円程度、月額固定型なら50万～90万円程度
成果が出るまでの期間	即日〜数ヶ月程度
向いている企業・業種	BtoB企業、高単価商材、担当者との対話が重要な商材

紹介・リファラルプログラムの活用

紹介・リファラルプログラムの活用は、既存顧客や取引先からの紹介を通じてリードを獲得する手法です。紹介元との信頼関係があるため、商談の質が高く成約率が向上しやすい特徴があります。

紹介を促進する仕組みづくりのポイントは、以下のとおりです。

• 紹介専用ページの設置
• 紹介者へのインセンティブの設計
• 紹介案件の追跡管理（SFAなど）

ただし、紹介は顧客満足が前提となるため、自社の専門性を明確にし、質の高いサービス提供を継続することが不可欠です。

リード獲得施策	紹介・リファラルプログラムの活用
費用感	インセンティブ設計による
成果が出るまでの期間	数週間～数ヶ月（インセンティブの内容による）
向いている企業・業種	顧客満足度が高い企業、継続的な取引がある企業

マスメディア広告（テレビCM・新聞・雑誌）

テレビCMや新聞・雑誌広告は、不特定多数の幅広い層にリーチできるため、商品やサービスの認知拡大に効果的な施策です。特に、テレビCMは動画で感情に訴えかけられるため、ブランドイメージの構築に優れています。

新聞広告は「最も信頼されるメディア」として認識されており、活字で正確な情報を伝えられる点が強みです。雑誌広告はテーマごとに読者層が絞られているため、ターゲティングがしやすい特徴があります。

一方で、これらのマスメディア広告は費用が高額になりやすく、効果測定が難しい点が課題です。また、録画視聴によるCMスキップや新聞購読者数の減少など、リーチ力の低下も懸念されています。

そのため、BtoC企業や予算に余裕のある大企業が、ブランド認知や企業イメージ向上を目的として活用するケースが多く見られます。

リード獲得施策	テレビCM	新聞広告	雑誌広告
費用感	総額100万〜300万円程度	全国紙の場合、15段（1ページ）で4,000万円程度（掲載紙や掲載面により変動）	50万～250万円程度（雑誌の種類や発行部数などにより変動）
成果が出るまでの期間	即時～数週間	即時～数日	数週間～1ヶ月程度（週刊誌か月刊誌かにより変動）
向いている企業・業種	BtoC大企業、ブランド重視企業	信頼性重視のBtoC、シニア向け商材	ターゲットが明確なBtoC企業

屋外広告・交通広告の掲出

屋外広告・交通広告の掲出は、看板やポスター、電車内広告などを活用してリードを獲得する手法です。駅構内や車両内、屋外ビジョン、アドトラックなど、通勤・通学層や特定エリアの生活者に繰り返しアプローチします。

特に交通広告は、何度も同じ広告を目にする接触頻度の高さと、電車内での接触時間の長さから、人の記憶に残りやすい特徴があります。

ただし、直接的にリード獲得につながるというより、認知拡大やブランディングの要素が強い施策です。そのため、QRコードやURLを掲載して自社Webサイトへ誘導し、その後の問い合わせや資料請求につなげる導線設計が重要になります。

リード獲得施策	屋外広告・交通広告の掲出
費用感	数万円〜数千万円（場所、サイズ、期間により変動）
成果が出るまでの期間	数ヶ月〜数年
向いている企業・業種	BtoC企業、地域密着型ビジネス、認知拡大を目指す企業

リード獲得を成功させるポイント

リード獲得施策を効果的に進めるためには、戦略的なアプローチが不可欠です。単に施策を実行するだけでなく、「ターゲットとペルソナを明確に設定する」「リード獲得の目的とKPIを設定する」など、いくつかの重要ポイントを押さえると成果を最大化できます。

ターゲットとペルソナを明確に設定する

リード獲得の成功には、誰に向けてアプローチするのかを明確にすることが不可欠です。ターゲットが不明瞭なままでは、メッセージが響かず、質の低いリードばかりが集まってしまいます。

まず、ターゲット設定では、年齢や地域、業種などの属性で顧客層を絞り込みます。例えば「30代・会社員・都内在住」など、基本情報を設定すると、アプローチすべき対象の輪郭が見えてくるでしょう。

さらに効果を高めるには、ターゲットをより具体化した典型的な顧客像である「ペルソナ」の設定が重要です。年齢や職業に加えて、ライフスタイルや価値観、情報収集の方法まで詳細に設定します。

ペルソナ設定の主な項目例は、以下のとおりです。

• 基本情報（氏名・年齢・性別・居住地）
• 家族構成・婚姻状況
• 職業・役職・年収
• 趣味・休日の過ごし方
• 情報収集の方法・好むメディア

ペルソナを明確にすると、どのチャネルでどのようなメッセージを届けるべきかが見えてきます。関係者間でも顧客イメージを共有しやすくなり、施策の精度が飛躍的に向上するでしょう。

リード獲得の目的とKPIを設定する

リード獲得施策を成功させるには、まず「何のためにリードを獲得するのか」、目的を明確にすることが不可欠です。目的が曖昧なままでは、施策の方向性がぶれてしまい、費用対効果の低い活動になりかねません。

目的を明確にしたら、次に具体的なKPI（重要業績評価指標）を設定しましょう。KPIは、ゴールとして設定された「KGI」に向けた進捗を測るための途中経過の指標であり、進捗状況を定量的に測定できます。

リード獲得で設定すべき主なKPIは、以下のとおりです。

KPI例	概要
リード獲得数	一定期間内に獲得した見込み顧客の総数
リード獲得単価（CPL）	1件のリードを獲得するためにかかったコスト
商談化率	獲得したリードのうち、商談に進んだ割合
成約率	商談から実際に契約に至った割合

これらのKPIを設定すると、どの施策が効果的かを客観的に判断でき、PDCAサイクルを回しながら継続的な改善が可能になります。

カスタマージャーニーに沿って施策を設計する

リード獲得を成功させるには、見込み顧客が商品やサービスを認知してから購入に至るまでの流れ（カスタマージャーニー）を明確にし、各段階に適した施策を設計することが重要です。

カスタマージャーニーは、一般的に以下5段階で構成されます。

1. 商品・サービスの存在を知ってもらう（認知）
2. 興味をもってもらい、詳しく調べてもらう（関心）
3. 購入意欲を高めて他社と比較検討してもらう（比較検討）
4. 実際に購入・利用してもらう（行動）
5. 最終的にはリピーターやファンになってもらう（再購入）

各段階で顧客が抱える課題や求める情報は異なるため、段階に応じた適切な施策を展開する必要があります。例えば、認知段階ではWeb広告やSNSで幅広くアプローチし、関心段階ではホワイトペーパーやウェビナーで詳細情報を提供するなどの設計が効果的です。

リード獲得単価（CPL）を把握して予算配分する

効果的なリード獲得を実現するには、1件のリードを獲得するためにかかるコスト（CPL：Cost Per Lead）を正確に把握し、費用対効果を意識した予算配分を行うことが不可欠です。

CPLは「広告費 ÷ 獲得リード数」で算出されます。例えば100万円かかった広告費に対し、獲得リード数が200件の場合、「100万円 ÷ 200件 = 5,000円」となり、この5,000円がCPLです。

CPLは、施策ごとに目安が異なります。具体的な施策で見てみると、目安は以下のとおりです。

リード獲得施策	CPL目安
コンテンツSEO	3,000～1万円
リスティング広告	1万～5万円
ディスプレイ広告	5,000～3万円
X（旧Twitter）広告	2,000～1万円
LinkedIn広告	8,000～3万円
ウェビナー	3,000～8,000円
展示会	5,000～1万5,000円
ホワイトペーパー広告	2,000～8,000円

とはいえ、CPLの安さだけで評価せず、リードの質（商談化率）を踏まえ検討することが重要です。

各施策のCPLを比較・分析し、目標とする案件数から逆算して予算を最適配分すると、マーケティング投資の効率を最大化できます。

複数チャネルを組み合わせて統合的にアプローチする

リード獲得では、一つの施策に頼るのではなく、オンラインとオフラインを組み合わせた統合的なアプローチが効果的です。複数のチャネルを連携させると、顧客との接点を増やし、購買機会の最大化が期待できます。

例えば、展示会で名刺交換したリードに対して、メールマガジンで定期的に有益な情報を配信したり、ウェビナーへの招待を送ったりすると、関係性を深められます。また、Web広告で認知を獲得した見込み顧客をホワイトペーパーのダウンロードに誘導し、その後ステップメールで育成するなどの流れも有効です。

施策同士を連携させる際には、CRMツールやMAツールを活用してデータを一元管理し、顧客の行動履歴に基づいたパーソナライズされたアプローチを実施しましょう。こうした統合的な戦略により、リード獲得から顧客化までの成果を最大化できます。

PDCAサイクルで継続的に改善する

リード獲得施策は一度実行して終わりではなく、PDCAサイクルを回して継続的に改善することが重要です。「Plan（計画）→Do（実行）→Check（評価）、Action（改善）」の4ステップを繰り返すと、施策の精度を段階的に高めていけます。

具体的なステップは、以下のとおりです。

1. 獲得したいリード数や目標CPLなど、具体的な数値目標を設定（Plan：計画）

1. 計画に基づいて施策を実施し、実行内容を記録（Do：実行）
2. 獲得件数やコンバージョン率などのデータを分析し、目標達成度を検証（Check：評価）
3. 評価結果をもとに、効果的だった施策は継続し、課題があった部分は改善案を立案（Action：改善）

このサイクルを繰り返すと、データに基づいた意思決定が可能になり、リード獲得の費用対効果を着実に向上させられます。

リード獲得でよくある失敗と対策

リード獲得施策では、多くの企業が同じような失敗を繰り返しています。代表的な失敗パターンと、それぞれの対策を確認しましょう。

獲得数にこだわりすぎて質を見落とす

リード獲得の際、数値目標にこだわりすぎると、購買意欲の低い見込み客ばかりを集めてしまう可能性があります。以下のような質の低いリードが集まってしまうでしょう。

• ターゲット属性に合致していない
• 情報収集段階で購買意欲が低い
• 決裁権をもたない担当者からの問い合わせ
• 無料資料目当てのみの登録

数だけを追い求めると、営業部門へ質の低いリードを大量に引き渡すことになり、かえって商談化率や成約率が低下します。その結果、営業チームの負担が増加し、マーケティング部門への信頼も損なわれてしまいます。

重要なのは「自社の商品・サービスに関心があり、購買可能性の高い見込み客」を獲得することです。リード獲得数だけでなく、商談化率や受注率などの質を示す指標も合わせて管理し、バランスの取れた施策展開を心がける必要があります。

個人情報の取り扱いで法令違反を起こす

リード獲得で取得する氏名・メールアドレス・電話番号などの情報は、個人情報保護法の対象です。適切に取り扱わなければ法令違反となり、重大な罰則を受ける可能性があります。

個人情報保護法に違反した場合、個人情報保護委員会から報告徴収・立入検査を受け、指導・助言、さらには勧告・命令が行われます。命令に違反すると1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金、法人には最大1億円以下の罰金が科される可能性があるでしょう。

※以下、引用パーツを使用※

個人情報取扱事業者、個人関連情報取扱事業者、仮名加工情報取扱事業者又は匿名加工情報取扱事業者（以下「個人情報取扱事業者等」という。）が、個人情報保護法の義務規定に違反し、不適切な個人情報、個人関連情報、仮名加工情報又は匿名加工情報（以下本項において「個人情報等」という。）の取扱いを行っている場合には、個人情報保護委員会は、必要に応じて、当該個人情報取扱事業者等その他の関係者に対して報告徴収・立入検査を実施し（法第146条）（※）、当該個人情報取扱事業者等に対して指導・助言を行い（法第147条）、また、勧告・命令を行う（法第148条）ことができます。個人情報保護委員会からの報告徴収・立入検査に応じなかった場合や、報告徴収に対して虚偽の報告をした場合等には、刑事罰（50万円以下の罰金）が科される可能性があります（法第182条）。また、個人情報保護委員会の命令に個人情報取扱事業者等が違反した場合には、個人情報保護委員会は、その旨を公表することができ（法第148条第４項）、加えて、当該命令に違反した者には、刑事罰（１年以下の拘禁刑又は100万円以下の罰金）が科される可能性があります（法第178条）。さらに、法人の代表者又は法人若しくは人の代理人、使用人その他の従業者（以下本項において「従業者等」という。）がその法人又は人の業務に関して、上記の罰則の対象となる行為を行った場合には、両罰規定により、行為者に加え、その法人や人にも罰金刑が科される可能性があります（法第184条）。具体的には、従業者等が法人の業務に関して、①法第178条又は第179条に掲げる違反行為を行った場合、当該法人には、１億円以下の罰金刑が科される可能性があり、②法第182条に掲げる違反行為を行った場合、当該法人には50万円以下の罰金刑が科される可能性があります。

引用：個人情報保護委員会「個人情報取扱事業者等が個人情報保護法に違反した場合、どのような措置が採られるのですか。」（一部抜粋）

リード獲得で法令違反を起こさないためには、以下の対応が不可欠です。

対策	詳細
プライバシーポリシーの明示	個人情報の利用目的や第三者提供の有無などを明確に記載
適切な同意取得	情報を取得する前に、利用目的を説明し同意を得る
安全管理措置の実施	取得した個人情報を適切に管理し、漏えいを防ぐ体制を整える

特に、フォーム入力時の同意取得やプライバシーポリシーへのリンク設置は、基本的な対応として必須です。法令遵守を怠ると、企業の信頼失墜や損害賠償請求にもつながるため、十分な注意が必要です。

獲得後のフォロー体制が整っていない

リードを獲得しても、その後のフォロー体制が不十分だと商談や成約につながりません。せっかく費用をかけて獲得したリードも、適切なタイミングでアプローチできなければ、検討意欲が低下したり他社に流れてしまったりします。

フォロー体制を整えるには、以下の設計が重要です。

項目	具体的な内容
営業部門との連携ルール	どのタイミングで営業に引き継ぐか明確化
フォローのタイミング設計	問い合わせ後24時間以内など具体的に設定
フォロー方法の標準化	メール、電話など手段とトークスクリプトを準備

リード獲得施策を実施する前に、これらのフォロー体制をあらかじめ設計しておくと、獲得したリードを確実に商談・成約へつなげられます。

費用対効果を測定せず予算を浪費する

リード獲得施策において深刻な失敗の一つが、費用対効果を測定しないまま予算を投じ続けることです。「とりあえず広告を出している」「他社もやっているから」などの理由だけで施策を続けると、実際には売上や成約に貢献していない広告費が利益を圧迫する事態に陥ります。

特に、効果測定が難しいオフライン広告やイメージ広告では、どの施策がリード獲得に貢献しているのか不透明なまま、予算だけが消費されていくケースが少なくありません。

一方、デジタル広告では「どの広告が何件のリードを獲得し、いくらの売上につながったか」をデータで追跡できます。このような測定可能な施策では、CPAやROIといった指標を用いて費用対効果を定量的に把握することが可能です。

費用対効果を測定しないまま予算を使い続けると、「浪費」と「投資」の区別がつかず、本来削減すべき施策に予算を割き、強化すべき施策への投資が不足する悪循環に陥ります。リード獲得施策では、必ず定量的な効果測定の仕組みを整え、PDCAサイクルを回しながら予算配分を最適化することが重要です。

リード獲得の成功事例

リード獲得施策を実際に成功させた企業の事例を紹介します。自社の取り組みに活かせるヒントを見つけてください。

業界特化型オウンドメディアでリード獲得コストを半減させた事例

ある企業では、指名検索とリスティング広告に依存していたリード獲得施策を見直し、業界特化型のオウンドメディアを立ち上げました。

背景と課題	既存のCV施策では急激な拡大が難しい。広告費の増加にともなうコスト圧迫と潜在顧客層へのアプローチ不足に悩んでいた
実施した施策	事業領域に関連する専門用語を解説するオウンドメディアを構築し、以下の戦略を実行・長期シミュレーションで費用対効果を示し、社内理解を獲得・コンテンツ制作を6工程に分業化し、制作時間を大幅削減・検索意図を深く分析した詳細なライティング指示書を作成
成果	・月間PV数：3万→200万（約67倍） ・リード獲得コスト：半減 ・CV獲得チャネル：広告5割→オウンドメディア5割に逆転 ・受注額：3倍に増加

戦略的なオウンドメディア運営により、費用対効果の高いリード獲得を実現しています。

カンファレンスの協賛企業としてセミナーを開催し、リード800件を獲得した事例

あるデジタル周辺機器メーカーは、カンファレンスへの協賛を通じて、質の高いリード獲得に成功しました。

背景と課題	展示会では一定数のリードは獲得できるものの、狙った業界・業種のリードではないケースが多く、質が低い。自社Webサイトでも狙ったリードの獲得が困難で、ターゲット市場での営業活動に課題を抱えていた
実施した施策	製造業IoTカンファレンスに協賛企業として参加し、セミナー開催とアンケート回収を実施
成果	・リード数800件を獲得 ・リード単価は展示会平均より安価な1,200〜1,300円に ・ターゲット条件に合致した最新データを取得でき、高い商談化率につながった

カンファレンス参加者という確度の高い見込み顧客にアプローチできたことで、質の高い見込み顧客の獲得に成功しました。

占い・診断コンテンツでユーザー属性取得とリード獲得を両立した事例

占いや診断コンテンツは、エンタメ性が高く、ユーザーが楽しみながら参加できるため、自然な形で属性情報を取得しつつリード獲得につなげられる施策です。主に、自社Webサイトへの訪問者が少なく、リード情報も十分に取得できていないと悩む企業が活用しています。

例えば、占い業界最大手のcocoloni（ココロニ）は、200以上のサービス運営実績と300人以上の占い師ネットワークを活かし、企業向けに診断コンテンツを提供する制作会社です。こちらのサービスを導入した企業では、女性ユーザー率が20％アップ、PV数が25％アップといった成果が報告されており、占いコンテンツがもつ「自分のことを知りたい」という心理的欲求が、高い参加率とデータ取得率を実現しています。

背景と課題	自社Webサイトへの訪問者が少なく、リード情報も十分に取得できていない
実施した施策	cocoloniの占い・診断コンテンツをWebサイトに導入し、シェアボタンからSNSでの拡散も促進
成果	・女性ユーザー率20％アップ ・PV数25％アップ ・リピート率25倍 ・リード獲得29％アップ ・退会率33％減少 ・SNSサイトのバイラル効果1.5倍

また、こうしたコンテンツはWebサイトだけでなく、展示会やイベントでのブース集客施策としても有効です。来場者が気軽に参加できる体験型コンテンツとして、名刺交換や商談のきっかけづくりにも活用できます。

お問い合わせはこちら

まとめ：自社に合った施策でリード獲得を成功させよう

リード獲得では、自社の商材やターゲット、リソースに応じて最適な施策を選ぶことが成功のカギです。オンライン・オフラインそれぞれに特徴があり、組み合わせると安定した成果につながります。

特に注目したいのが、占い・診断コンテンツの活用です。ユーザーにとって楽しみながら回答できる仕組みは、ストレスなく属性情報や興味関心を取得でき、質の高いリード獲得が可能になります。

占い・診断コンテンツは、以下のような場面でも活用できます。

活用シーン	詳細
Webサイト上での設置	自社Webサイトやオウンドメディアに導入し、訪問者のエンゲージメントを高めながらリード情報を取得
展示会・イベントでの活用	ブース来場者に診断を体験してもらい、その場で名刺情報や興味関心を収集

自社に合った施策を見極めて継続的な改善を重ね、リード獲得の成果を最大化していきましょう。

診断コンテンツについては、以下の記事でも詳しく解説しています。あわせてご覧ください。

診断コンテンツとは？活用メリットや成功事例4選、作り方を解説

リード獲得で占い・診断コンテンツの活用をお考えならcocoloniにご相談ください

リード獲得施策として占い・診断コンテンツの導入をお考えなら、株式会社cocoloni（ココロニ）にお任せください。

cocoloniは、日本最大級の占いイベント「占いフェス」の開催実績をもつ、占い業界No.1のザッパラスグループの企業です。占い師派遣、占い・診断コンテンツの企画・制作、マーケティングコンサルティングまで、幅広いニーズにワンストップで対応いたします。

cocoloniの占いコンテンツ導入効果の実績は、以下のとおりです。

• エンタメ系サイトにて女性会員率20％アップ
• 雑誌関連サイトにてPV数25％アップ
• メーカー系サイトにてユニーク率25倍
• 映画サイトにて既存ユーザーの属性登録29％アップ
• 広告メディアにて退会率33％減少
• SNSサイトにてバイラル効果1.5倍

500社以上への導入実績と300種類以上のAPIを活かし、貴社の目的に最適な診断コンテンツを提案いたします。リード獲得からエンゲージメント向上まで、成果につながる施策をご一緒に設計いたしますので、まずはお気軽にお問い合わせください。

cocoloniなら、施策に最適化した診断コンテンツを設計・制作できます。
占いコンテンツの知見を活かし、ユーザーの心を掴む体験を設計します。

【診断コンテンツ例】

▶お問い合わせはこちら